Case


課題から探す

母集団形式に関する課題を解消したい。

困っている原因は、分かりやすく分解、
整理していきます。

本来、各種採用ツールは、貴社の魅力や打ち出し方はもちろんですが、フェーズごとの機能を考えてつくられるものです。現在の採用活動で計画通りに進んでいないフェーズがある場合は、もう一度、昨年度の課題に立ち戻り、客観的に解決策を探り、分かりやすく分解、整理していきます。

Q . 就活ナビサイトに掲載してもエントリー数が伸びない

A . 他にはない採用企画で、SNSの拡散を狙う

学生との接点をつくることに苦労している場合は、SNSを利用しない手はありません。一見採用と結びつかないテーマ(クイズ、ゲーム、食事など)を選考と組み合わせることで、話題集めに有効です。採用だけではない、企業ブランディングの一助になる効果も見込めます。 オモシロ採用事例集 〉 WEB用ムービー 〉

A . 自社の魅力を分かりやすく伝える

学生は時間がないうえ、大量の企業情報を目にします。他社と差別化できているか、過不足なく情報が打ち出せているか、サイトを見る側の立場に立って確認してみましょう。サイトの構成で、興味から理解へつなげる流れをつくったり、他社と異なる切り口で長所を打ち出したりすることが大切です。 採用サイト 〉

A . ブログやWEB、DMのパーソナリティで引きつける

就職活動を進める中で親近感をもつようになる人事担当者。そのパーソナリティが就活生の心をつかみ、志望動機につながることも少なくありません。特に知名度の面で苦戦する中小企業などは、ブログやWEB、DMを活用し、「この担当者の話を聞いてみたい」「こんな人がいる会社なら働きたいかも」と、社員の魅力で学生を引きつけましょう。頻繁な情報発信が難しい場合は、企画、テーマ設定などのお手伝いも可能です。 DM 〉

A . 合同説明会での集客を図る

就活生が採用活動を進める中で親近感をもつようになる人事担当者。そのパーソナリティが就活生の心をつかみ、志望動機につながることも少なくありません。特に知名度の面で苦戦する中小企業などは、ブログやWEB-DMを活用し、「この担当者の話を聞いてみたい」「こんな人がいる会社なら働きたいかも」と、社員の魅力で学生を引きつけましょう。頻繁な情報発信が難しい場合は、企画、テーマ設定などのお手伝いも可能です。 ブース装飾 〉


Q . 母集団を形成しつつも優秀層を集めたい

A . 会社説明会に期待感を持たせる

就個別説明会の参加理由は、主に2つ。「会社・仕事に興味がある」か、「自分にメリットがある」かです。母集団を広げるため、業界や就活に関するセミナーを行なう企業も増えています。また、学生のレベルを高めてから選考に進んでもらうことは、会社にとってもメリットがあります。合同説明会で配布するフライヤーや、WEB用ムービーなどで、魅力的に会社説明会を告知していきましょう。 合説用ムービー 〉

A . 説明会参加者のみがアクセスできる限定ページを用意

就活生が採用活動を進める中で親近感をもつようになる人事担当者。そのパーソナリティが就活生の心をつかみ、志望動機につながることも少なくありません。特に知名度の面で苦戦する中小企業などは、ブログやWEB-DMを活用し、「この担当者の話を聞いてみたい」「こんな人がいる会社なら働きたいかも」と、社員の魅力で学生を引きつけましょう。頻繁な情報発信が難しい場合は、企画、テーマ設定などのお手伝いも可能です。 採用サイト 〉




ミスマッチングに関する課題を解消したい。

ミスマッチングを抑制し、
優秀層の人材を集めたい

ペルソナをつくり、求める学生が何に魅力を感じるかを含め、志望する業界・企業を研究してみましょう。各社の採用サイト、採用手法をチェックして分析することは、自社の採用プロモーションを考えるうえで、とても効果的です。他業種だとしても、ヒントになる要素が見えてきます。

Q . エントリーは集まるものの、会社説明会への参加者が少ない

A . 説明会の内容およびツールの見直しを

会社説明会参加者が選考に進みにくい場合、会社説明会の内容を見直す必要があります。併せて、入社案内パンフレット、パワーポイント、映像などの内容についても見直しをしてみましょう。考えられる改良点として、デザインの見栄え、パワーポイントや映像が間延びしてしまう、説明会の内容が採用ウェブサイトや事前配布資料の説明に留まっているなどが考えられます。


Q . 内定者の辞退率が高い

A . 入社するまでが採用活動

貴社が入社してほしい人材は、他社でもほしい人材です。学生の心の揺らぎは、入社して働き始めるまで続くもの。コンセプトブックや入社前のマナーブックなどのフォローが、不安や緊張をほぐす助けになります。また、業種や企業の知名度によっては内定者のご家族の理解が必要な場合もあります。ご家族に向けたツールをつくることも効果的でしょう。